創造教育開発オフィス

社会の中に大学があることの意味は何?という厳しい声に真剣に答え、「より意識的に」大学のあり方を追求します。

平成23年度 活動報告

1.工学教育創造部門
⑴カリキュラム検証活動
「カリキュラム検討部会」(部会長:足立俊明教授)では、昨年度に引き続き、共通科目区分それぞれにおいて、①各講義の受講状況分析、②高大接続アンケートにより得られた学生の要望、③数学及び人間社会科目における受講状況、成績分布、履修態度について担当教員に対して聞き取り調査を行った。以上の検証結果に加えて、学生による授業評価も参考としながら、共通教育科目の妥当性を調査し、次のカリキュラム改定に向けた分析を行った。また、学習指導要領の改定にともない、平成24年度から高等学校の理数系科目において新しいカリキュラムが先行実施されることから、新教育課程の高校1年次用教科書ならびに傍用参考書を調査し、入試出題範囲の変更への対応を共通教育科目担当集団に提案すると共に、平成27年度に向けてカリキュラム改定が必要な項目を整理した。さらに、教職課程のあり方についてリベラルアーツ区分の開講科目と関連させつつ検討した。

⑵生涯学習活動
「生涯学習部会」(部会長:上原直人准教授)」が企画立案した、本オフィス主催の全学的な公開講座を以下の日程及び題目で実施した。
題目:「防災について考える」
日時:平成23年6月11日(土曜日)13:00~16:30
会場:5211講義室
参加者:78名
議題科目と講師:
「足元の地盤から理解する自然災害の本当のメカニズム」前田健一准教授
「木造住宅の巨大地震対策」井戸田秀樹教授
「企業防災とリスクマネジメント」渡辺研司教授

⑶e-Education推進活動
「e-Education推進部会」(部会長:石川有香教授)では、本学におけるe-Educationの役割を「新しい学びの場の構築」と位置付け、「大学での学び」を学生と教員の両方の視点から再検討することを目標とした。今年度は、学長裁量経費「リメディアルと基礎教育のためのe-Learning教材の開発調査」も獲得して、活動を行った。目標実現のために、英語および数学科目のe-Learningの充実を図りながら、①他大学におけるe-Learning利用した教育実践の調査、②本学におけるe-Learning利用の実態調査に取り組み、英語、数学、物理を担当する部会メンバーが、それぞれの科目について調査を始めた。また、これまでは教科別になっていたe-Educationのwebサイトの連携を進め、新しくe-Educationの入口のwebサイトを構築し、教科の境を越えて学びの場の連携を図ってゆくスタート点とした。(webアドレス:http://e-edu.web.nitech.ac.jp/

2.教育機能開発部門
⑴FD推進活動
「FD推進部会」(部会長:大原繁男オフィス長兼任)が企画立案し、e-Education推進部会が中心となって、以下のFD研究会を開催した。
題目:「e-Learningを活用した大学教育」
日時:2月29日(水)13:30~15:30
講演:
①「学習者履歴を活用したパーソナライゼーション・学習者分析」
講師:静岡大学情報学部 宮崎佳典准教授
②「Moodleの活用によるインタラクティブ授業の試み」
講師:本学電気電子工学科 加藤正史准教授

なお、アドミッションオフィスとも連携して、第2回FD研究会を3月19日に予定しています。その報告は次年度の報告書に記載させていただきます。

⑵「学生による授業評価」検討活動
「授業評価・シラバス部会」(部会長:大原繁男オフィス長兼任)では、今年度は授業評価の電子化について検討し、電子化の利点とそれに伴う問題点を整理した。その結果、授業評価活用の向上と実施運営においての利点が多いとし、予想される問題点としては回収率の低下が予想されるが、平成24年度からの電子化を推進することとした。これにより、学生と教員による授業評価が表裏一体となり、また、従来時間がかかっていたデータ入力が不要となるため、教員への評価のフィードバックを早くできる。電子化へ向けて、授業評価の設問についても見直し、学生にとってより分かりやすい設問へと改善を行い、次年度から実施へ向けて情報基盤センターと協議した。
「学生による授業評価」の集計結果について、「授業評価・シラバス部会」が分析と報告をおこない、「平成22年度後期授業評価報告書」「平成22年度後期大学院授業評価報告書」「平成23年度前期大学院授業評価報告書」が刊行された。また、「教員別ポートフォリオ」(大貫徹工学教育総合センター長)を今年度も作成し、授業担当の教授、准教授全員に配布した。